第2節　高圧ガスの貯蔵に係る許可等（第18条―第30条）/一般高圧ガス保安規則

イ　可燃性ガス又は毒性ガスの貯蔵は、通風の良い場所に設置された貯槽によりすること。

ロ　貯槽（不活性ガス及び空気のものを除く。）の周囲二メートル以内においては、火気の使用を禁じ、かつ、引火性又は発火性の物を置かないこと。ただし、貯槽と火気若しくは引火性若しくは発火性の物との間に当該貯槽から漏えいしたガスに係る流動防止措置又はガスが漏えいしたときに連動装置により直ちに使用中の火気を消すための措置を講じた場合は、この限りでない。

ハ　液化ガスの貯蔵は、液化ガスの容量が当該貯槽の常用の温度においてその内容積の九十パーセントを超えないようにすること。

ニ　貯槽の修理又は清掃（以下ニにおいて「修理等」という。）及びその後の貯蔵は、次に掲げる基準によることにより保安上支障のない状態で行うこと。

(イ)　修理等をするときは、あらかじめ、修理等の作業計画及び当該作業の責任者を定め、修理等は、当該作業計画に従い、かつ、当該責任者の監視の下に行うこと又は異常があつたときに直ちにその旨を当該責任者に通報するための措置を講じて行うこと。

(ロ)　可燃性ガス、毒性ガス又は酸素の貯槽の修理等をするときは、危険を防止するための措置を講ずること。

(ハ)　修理等のため作業員が貯槽を開放し、又は貯槽内に入るときは、危険を防止するための措置を講ずること。

(ニ)　貯槽を開放して修理等をするときは、当該貯槽に他の部分から当該ガスが漏えいすることを防止するための措置を講ずること。

(ホ)　修理等が終了したときは、当該貯槽に漏えいのないことを確認した後でなければ貯蔵をしないこと。

ホ　貯槽（貯蔵能力が百立方メートル又は一トン以上のものに限る。）には、その沈下状況を測定するための措置を講じ、経済産業大臣が定めるところにより沈下状況を測定すること。この測定の結果、沈下していたものにあつては、その沈下の程度に応じ適切な措置を講ずること。

ヘ　貯槽又はこれに取り付けた配管のバルブを操作する場合にバルブの材質、構造及び状態を勘案して過大な力を加えないよう必要な措置を講ずること。

イ　可燃性ガス又は毒性ガスの充てん容器等の貯蔵は、通風の良い場所ですること。

ロ　第6条第2項第8号の基準に適合すること。

ハ　シアン化水素を貯蔵するときは、充てん容器等について一日に一回以上当該ガスの漏えいのないことを確認すること。

ニ　シアン化水素の貯蔵は、容器に充てんした後六十日を超えないものをすること。ただし、純度九十八パーセント以上で、かつ、着色していないものについては、この限りでない。

ホ　貯蔵は、船、車両若しくは鉄道車両に固定し、又は積載した容器（消火の用に供する不活性ガス及び消防自動車、救急自動車、救助工作車その他緊急事態が発生した場合に使用する車両に搭載した緊急時に使用する高圧ガスを充てんしてあるものを除く。）によりしないこと。ただし、法第16条第1項の許可を受け、又は法第17条の2第1項の届出を行つたところに従つて貯蔵するときは、この限りでない。

ヘ　一般複合容器等であつて当該容器の刻印等において示された年月から十五年を経過したものを高圧ガスの貯蔵に使用しないこと。